「科学」に魅せられて　情報化社会を生き抜くエッセンス　瀬川至朗特任教授 2026

 

　「自分は将来何をしたいのか。」突きつけられる問いを前に、あらゆる角度から自己を分析・言語化し、将来の進路を紡ぎ出す。進路に確たる一つの解が無いと分かっていても不安が付きまとってしまうこともしばしば。

　「専門家と市民をつなぐ専門記者になれたら」という思いで毎日新聞社の科学記者として日米で取材活動を行ったのち、大学教員として教鞭をとる瀬川至朗さんに東大で見つけた興味の変遷や悩み、キャリアを通して得た報道姿勢への眼差しを聞いてみよう。（取材・丹羽美貴　撮影・溝口慶）

科学そのものを問う　根源へのいざない

──物理学に興味を引かれ、東大の理科Ⅰ類に入学します

　中学時代から数学や理科が好きで、部活は軟式テニスと数学研究会にダブルで入っていました。当時、ブルーバックス（講談社の一般向け科学新書シリーズ）からアインシュタインの相対性理論に関する入門書が出ました。そういった本を読んで面白そうだな、と感じたのが最初のきっかけです。ノーベル物理学賞を受賞した湯川秀樹さんや朝永振一郎さんに憧れて本も読みました。物理学者になりたいという夢を抱き理Ⅰに入学しました。

──後期課程は教養学部教養学科科学史・科学哲学分科（当時）に進学します

　東大に入学していざ前期教養課程で数学や物理を学んでみると、授業は不親切で難解でした。面白さは感じつつも将来の仕事にする意欲が薄れていきました。

　当時、岡山県の県人寮に住んでおり、そこで議論をするなかで社会問題への関心に気付きました。児島湾に面したところに住んでいたため、海に廃棄物が流れ着いたり、魚が水質汚濁により死んでいたり、という情景を目の当たりにしていました。まさに公害が顕在化していた時代だったのです。物理学そのものへの関心は次第に、科学と社会の関係性や、そもそも科学とは何か、という問題意識へと広がり、最終的には科学史・科学哲学分科に進学することにしました。

　駒場の雰囲気は私に合っていました。当時の駒場には「T型」の学生を育てる気風がありました。（Tの字形になぞらえて）幅広い分野にまたがる教養があり、その中で縦に深い専門性を持つ人たちの基礎を養成する学部でした。科学史・科学哲学分科に在籍していても、のちに政治学や経済学の教員になった人もいます。教養と専門し知を峻別（しゅんべつ）することなく、教養の広がりのなかに専門知を位置づけているところに、大学教育の理想を感じていたのが好きな理由だと思います。

──在学中は東大新聞でも記者として活動をしていましたが、当時の印象的な思い出はありますか

　入部のきっかけは、東大新聞に在籍していた県人寮の先輩に誘われたことでした。当時の編集部は主に本郷キャンパスで活動をしており、駒場中心の学生生活を送っていた私は、あまり積極的な部員ではなかったです。一番記憶に残っているのは、マックス・ ヤンマーの『量子力学史』の翻訳書が出版されたとき、訳者となった教養学部の小出昭一郎教授と当時東大理学部に在籍していた吉岡斉さんら学生との対談記事を企画したことです。吉岡さんはのちに科学史家として日本の原子力開発の通史を本にまとめたり、九州大学の副学長などを歴任されたりとご活躍されました（2018年死去）。合理的な視点から脱原発を説いていた方で、東日本大震災発災後には、東京電力福島第一原発事故に関する政府の事故調査・検証委員会の委員も務められました。

　同級生は6〜7人で、文系は1人、他は全員理系でした。今でも時々集まる間柄で、卒業後に記者になった人もいました。編集部での議論は毎回、これは喧嘩かと錯覚するほど白熱していたのが印象的です。論の立つ先輩が多く、後輩の私は出る幕がありませんでした（笑）。

科学と社会をつなぐ記者を目指して　科学報道に込める期待

──新聞記者を志したきっかけは

　研究者を志していた時期もあり、悩みました。大阪大学で下水道の研究をしていた先生に直接話を聞きに行ったり、公害問題に取り組む工学部の教授に相談しに行ったりしたこともありました。

　社会問題、とりわけ当時は環境問題に関心を抱いていたのですが、それらを解決するためには、まずは多くの人に知ってもらう必要があります。社会課題を取材して人々に伝えて、議論の場を作れるような仕事をしたいと考えたことがきっかけです。科学を分かりやすく読者に伝える専門記者になりたいという思いで学部2年生の頃から真剣に検討するようになりました。

──1978年に毎日新聞に入社します

　入社後に配属されたのは高松支局でした。ちょうど瀬戸大橋の工事が始まった頃で、その橋脚がかかる予定の岩黒島に1週間近く住み込み、島に住む子どもたちと交流を重ねながら写真企画を連載しました。楽しかったですね。異動先の大阪社会部では、心臓移植の先進国だった米国取材を企画し、心臓移植の手術室に記者が入室して取材するという貴重な経験をしました。振り返ると、提案した企画を比較的自由に実現できる環境でした。

──ワシントン支局での4年間はいかがでしたか

　毎日新聞社としては初めて科学の専門記者としてワシントン支局に派遣されました。入社後しばらくは大阪社会部で経験を積んでいたことから、科学分野と社会分野を担当することになりました。ただ、それ以外にもさまざまな分野の取材を担当しました。米大統領選の取材チームに入り、96年のクリントン大統領が再選された選挙と、2000年の予備選挙を取材しました。

　科学分野ではいろいろな企画に挑戦しましたね。アポロ11号で人類2人目となる月面歩行をしたバズ・ オルドリンさんにインタビューをしました。そのときは月面歩行から約30年、オルドリンさんは60代でした。アポロ宇宙飛行士の中には帰還してから伝道活動を行う人もいる一方で、彼は、宇宙での体験は自分の人生観に何の変化も及ぼさなかったと話したんです。月面着陸時の記憶を尋ねると、荒涼としたところだったけれど残念ながら今は記憶がだんだん薄れていて、テレビで見たみなさんの記憶の中に残っているんだ、と話していたのが印象的でした（笑）。日本人宇宙飛行士を乗せたスペースシャトルの取材も3度経験しました。打ち上げ時の張りつめた空気と轟音（ごうおん）の振動は今も体が覚えています。

──科学環境部のデスク時代、「理系白書」という名前の新聞連載をスタートさせました。当時と現在を比べて理系出身者の状況に変化を感じていますか

　戦後日本の経済成長はものづくりが支えてきました。技術者や研究者らが中心的に担ってきたわけですが、国を動かす立場の人々や企業のトップの多くは文系出身者が占めてきました。理系出身者は表舞台に登場せず黒衣のような役割しか与えられてこなかったのではないかという問題意識から生まれた企画でした。

　しかし、連載をした2000年代初めと今は一概に同じ状況だとは言えないかもしれません。少なくとも大学では理系学部が増加し、文系でもデータ活用の授業が展開されています。国を動かす立場や企業の代表などは文系と理系がバランスよく入ることが大切だと考えています。重要なのは、文理かかわらず、専門知を極めるだけではなく幅広い教養を身に付けることだと思います。

──科学報道の意義をどのような点に感じていますか

　インターネットやスマートフォン、医療など、科学技術は日々の生活に隅々まで入っています。ただ、そうした社会の基盤になっている技術の仕組みがブラックボックス化したまま社会が動いている面があると感じます。専門的なことを正確に分かりやすく、社会的な文脈を吟味しながら人々に伝えていくことが科学報道の意義だと考えます。日々の生活だけでなく国の政策などを人々が判断する際に重要なリテラシーとなるはずです。

──近年、専門家がSNSやインターネット上で自ら情報発信を行う機会も増えているように思います

　専門知を正確に社会に届けるという点で、専門家による発信が増えることはとても良いことだと思います。特に理系の専門知は難解なものが少なくなく、専門家自身、一般市民に分かりやすく伝えるのはなかなか難しいと感じているはずです。その場合、単に自分たちの専門知を発信するんだという意識ではなく、社会の側からの疑問や意見を受け止めて、何をどう発信すべきかを考えることが大切です。学問の意義と課題を分かりやすく正確にかみ砕いて伝えるという意味では「インタープリター」と言えるかもしれません。私が若い頃に読んだノーベル賞受賞者の湯川さんや朝永さんの著書は、難しい素粒子論を分かった気にさせる力がありました。インタープリター的な才能に秀でていたのだと思います。

　今は、社会に直接影響を与えるような科学技術の分野が増えているように感じます。専門家という肩書きがある以上、それぞれの研究の意義と限界を認識し、適切なバランスで発信することが重要です。

せわしない情報空間の中で　問われるリテラシー

──08年からは早稲田大学大学院政治学研究科ジャーナリズムコースにプログラム・ マネージャーとして携わりました。「個」として強いジャーナリストの育成を掲げていましたが、詳しく教えてください

　日本のマスメディアの記者教育は、職場での実際の職務を通して経験を磨き上げる「オン・ ザ・ ジョブ・ トレーニング」が中心でした。ただし、その教育は一人のジャーナリストを育てるというよりも、「新聞社員」や「テレビ局員」という、会社組織の一員を育てるものでした。やはり、企業を離れて、大学という場でジャーナリストを養成する必要性はあると感じていました。

　マスメディアにはそれぞれの組織の都合があり、ジャーナリズムの原則からは離れてしまうことがあります。メディアの内部でも忖度（そんたく）が起きてしまいます。その場合、組織の都合を仕方がないと受け止めるのか、それとも、ジャーナリズムの原則を重視し、可能な限り、それに近づこうとするのかでは大きな違いがあります。イメージとしては、後者のような人が、「個」として強いジャーナリストであり、一人でも多く増えてほしいと考えています。

──特定非営利活動法人ファクトチェック・ イニシアティブの理事長も務めていますが、昨今の日本のファクトチェック報道の動向をどのように捉えていますか

　世界でファクトチェックの取り組みが増加したのは、16年に英国でEU離脱の是非を問う国民投票が行われ、米国でトランプ氏が大統領選で勝利したのがきっかけとなっています。「フェイクニュース」が拡散されて影響力を持ち始め、「ポスト真実」の時代と言われるようになりました。しかし、この時期に日本国内でファクトチェック報道が目立って増えることはありませんでした。

　転機となったのは24年の兵庫県知事選挙 で す。当 時、SNSなどでデマや真偽不明の情報が拡散され、選挙行動に影響した可能性が指摘されました。メディア各社は真偽不明の情報が拡散されている状況下においてほとんどアクションを起こさなかったことを反省し、その結果として25年の参議院議員選挙で積極的なファクトチェック報道に踏み切ったのです。ファクトチェック記事の質のバラツキはありましたが、多くのファクトチェック記事が公開されたことは積極的に評価できます。

　ただ考えないといけないのは、ほとんどの既存メディアは、選挙が終わるとファクトチェック報道に取り組まなくなったという点です。選挙時のファクトチェック報道はとても重要ですが、それだけでは十分ではありません。偽情報や誤情報は、選挙時にかかわらずSNSなどで流通しており、日常的なファクトチェックの取り組みが求められます。人手の面でもコストの面でも、労力を要する部分がありますが、災害時に増大する偽誤情報への対応準備や、記事の質向上のためにも日常的にファクトチェックを行える体制を構築してほしいなと思います。

──伝統的メディアに対する市民の姿勢も変化しつつある状況の中で、既存のメディアがファクトチェック報道を行う意義はどのような点にあると考えていますか

　大手メディアの影響力はまだあると感じます。特にテレビの影響力ですね。新聞社も記事を紙面に載せるだけではなく、SNSなどで記事を発信しており、インターネット上のプラットフォーム内でも信頼性のある媒体として存在感があります。

　一方で、「新聞・ テレビは偏向している」といった批判に見られるように、ファクトチェックを行う媒体そのものの信頼性に疑問が呈されているのも事実です。それでは、ファクトチェックを実施しても信頼されにくくなります。重要なのは、誰のどの言説を扱うのかという選び方の透明性を担保することです。非党派性や公正性はファクトチェックの重要な原則です。対象となる言説を選ぶ基準の時点で信頼性を欠いてしまうとファクトチェックの信頼性も半減してしまいます。透明性の高いファクトチェックに取り組み、その原則を守って実施することが、メディアへの信頼の回復につながると思います。

──最後に、これからの情報社会を生き抜く読者に対して、メッセージをお願いします

　果敢かつ誠実な国際報道を行なった個人に対して贈られる「山本美香記念国際ジャーナリスト賞」を約10年以上前にスペイン出身のジャーナリスト、リカルド・ ガルシア・ビラノバ氏が受賞しました。彼が来日した際に知った言葉に「蒙昧（もうまい）主義」があります。原義に照らせば、意図的に物事を曖昧にする態度、になりますが、彼はその言葉を「知識を一般大衆から遠ざける」という意味で使用しました。ジャーナリストが実態を報道するために戦地に出向くわけですが、それを政府が阻み「戦争の現実を国民に見せないようにする」状況を指す言葉でした。私は、情報流通が爆発的に増大した今日のデジタル時代には、新しい形の「蒙昧主義」が生まれているのではないかと思うのです。

　ビラノバ氏が用いた「蒙昧主義」は、市民に届く情報量そのものを減らすという意味でしたが、新しい形の蒙昧主義は情報を遠ざける必要すらないのかもしれません。アテンション・ エコノミーの世界では、正確な事実を伝える情報があったとしても、人々の関心を引きやすい歪（ゆが）んだ情報が大量に拡散されることで注意が誤導されます。その結果、本来の事実情報が見えにくくなり、事実上、人々から遠ざけられてしまいます。

　そういった意味ではやはり情報をうのみにしない姿勢が重要です。また、不確実な状況でも焦って答えを出すのではなく、その曖昧（あいまい）さに耐える力、すなわち「ネガティブ・ ケイパビリティー」が必要になります。ただ、さまざまな情報を不確定だからといって放置したままにしていると先ほどの蒙昧主義に陥ってしまいかねないので、個々人がリテラシーを持って能動的に情報の真偽を確かめていく能力も同時に必要になるでしょう。

　また、専門家が言ったからといって単に信用するのではなく、情報を吟味してから理解する姿勢も求められます。こういった能力を皆さんにはぜひ率先して身に付けていただきたいと思います。

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